書評 リチャード・コシミズ著「3.11同時多発人工地震テロ」

　東日本大震災は人工地震だった――数年前にネット情報を友人に話すと「え～～っ、そんなわけないじゃん。何のために？」と一蹴された。

　最近の不自然な台風の動き、米どころや被災地を狙い撃ちしたかのような集中豪雨は何なのかとググッてみると、出てくる、出てくる。。人工的に雨を降らせたり、天気を操作するのは可能であり、2008年の北京オリンピック開会式は中国当局の気象操作で晴れになった。これは陰謀論でも何でもなく事実である。

　本書は膨大なデータや証言をもとに、いかに東日本大震災と福島原発事故が完全にやらせの壮大なテロ行為だったのかを述べている。3-11からわずか約１カ月後に発刊され、著者の情報収集力の高さには驚くばかりだ。いち早く現状を知らせる目的で緊急出版したため、関係者への直接取材で完璧に裏を取る作業まではできず、このため関係部分は固有名詞を変えて小説の形式を取っている。

　核実験を行えば必ず地震波が測定されることは、1950～60年代に核実験が多く行われた時代からわかっていた。気象兵器などを規制する「環境改変技術の軍事的使用その他の敵対的使用の禁止に関する条約」は1977年に発効、日本や米国も批准している。

　3-11では東北沖の日本海溝の底に米海軍が設置した水爆３個が爆発、地震と津波を引き起こした。自然の地震では地震波が次第に強くなるが、3-11ではその逆で最初に強い波形だった。気象庁は3月13日、震源域の地盤で巨大な破壊が３つ連続して発生した、と発表。さらに3月11日～４月2日にかけて宮城、福島、岩手、新潟、茨城、静岡といった広域で断続的に震度５～６の地震が起きた。震源の深度は10キロ程度と低いのも特徴的である。

　専門家によればこれだけ大きな地震が広範囲で連続して発生するのは前代未聞であり、深さ10キロも異常な浅さだという。これらの「余震」も米軍が海底に設置した核爆弾による人工地震だった。爆発に必要な電力を確保するため、本来は必要のない計画停電を実施。その結果、計画停電のあとに地震が発生していた。

　3-11テロリストはさらに東京大地震を起こすため、3月中旬以降、東京湾の海ほたる付近でも海底で核爆発をさせた。これによって黒い雲、灰色の雨、冷たい突風、急な冷え込みが発生。ただ東京湾北部の地盤は相当固く、湾岸で液状化現象は起きたものの、大地震には至らなかった。

　核爆発が海底で起きると、海水は放射性物質に汚染される。これをカモフラージュするためテロリストたちは福島第一原発の電源を消失させ、核燃料を冷却せず放射能漏れを起こし、さらに水素爆発が起きたと見せかけて核爆弾を３発爆破した。

　原発が水素爆発したのであれば爆発音は１回だけのはずだが、これを隠すために電通の指示でテレビ映像では音声を消して放映した。だが海外メディアまでは電通の影響が及ばず、明らかに３回連続して爆発音が鳴っている。

　このように東日本大震災と福島原発事故は完全なやらせであり、日本の弱体化を目的としたテロだった。企てた張本人はユ●ヤ財閥の親分デービッド・ロッケンフェラー、実行部隊はCIAと米軍、その工作員は北朝鮮系カルトのS価学会、統率教会、降伏の科学。当時の缶政権はテロリストのつくった傀儡だった。

　3-11テロの目的は日本の大混乱・弱体化→北朝鮮に攻め入らせる→中国も巻き込んだ極東戦争→有事のドル買いで米国債の価値を維持。さらには世界最終戦争でハルマゲドンを捏造して各地を乗っ取り、大イスラエル王国を建国する。

　だが東京大地震は失敗したため、その後mRNAワクチンやレプリコンという生物兵器に乗り出した。ただ著者によれば、さらに脅威なのは死亡率50％超の鳥インフルエンザだという。感染拡大によるロックダウンで11月の米大統領選を投票所で実施できないようにして電子投票や郵便投票で不正を行い、ユ●ヤ傀儡のハリス氏を当選させるのが狙い。

　あまり考えたくない内容ではあるが、現実やさまざまな思惑を知ることが問題解決や対策を立てる第一歩だと思う。　

「マスゴミ」とのつきあい方

 　馬渕睦夫元ウクライナ大使いわく「BBC報道の大半は事実だが、100分の１くらい大嘘をしのばせている。だから多くの人は騙されてしまうんですね」

　日本のメディアはどうだろう。最近は情報源の政府閣僚があからさまな大嘘つきで重要な問題を無視、マスコミは垂れ流すだけで「マスゴミ」と揶揄されている。

　日本経済新聞、英科学誌ネイチャーなどでの私自身の記者経験で言えば、ものすごく真面目に取材をして情報を集め、最低でも三度は事実をチェックし、一度たりとも嘘をついたことはない。重要な点を書かないよう圧力を受けたこともない。

　特に固有名詞や数字の間違いは致命的だったので、本当に合っているのか何度も確認した。

　最近ではネットで誰でも発言できるが、事実や数字を間違えても平気な発信者もいる。あるYouTuberに登場人物の年齢が違うことを指摘したら反省や感謝もなく、新たに出した数字も間違えていて簡単な計算もできないようだ。SNSはマスコミ以上に玉石混交なので発信者の信憑性には注意したい。

　私の友人Aは大手マスコミの記者でかなり以前、膨大な資料を丹念に調べてスクープを出し、名誉ある賞を受賞した。日米政府に都合のいい内容ではなく、ウオッチドッグとしてのジャーナリズムの役割を果たしていると感服した。

　最近ではめざましい出世をとげ、テレビの報道番組にも出ている。ウクライナ戦争に関して出演した番組を見たところ、ウソを言っているわけではないが、肝心な点を語っていない。西側諸国の会議に招待され、出席した閣僚らのコメントを紹介しているが、ロシア側への取材は全くしていない。結果として完全に米国寄りのプロパガンダとなっている。

　あの気骨あるAさんがどうしたのか。。もしかしたら、かつての報道姿勢を危険視した勢力によってあちら側に取り込まれてしまったのか。

　私も若い頃は論説委員とか部長、局長、テレビ番組の解説委員など表舞台で活躍するジャーナリストに憧れた。だが真実を語れるのはこうした役職者や有名人ではなく、むしろ葬儀屋、救命士、介護施設の職員、治験参加者、市民運動家といった現場を知る人々、大学を引退した名誉教授など組織にしばられない学者らのX投稿である。

　それでも最近はXでもコミュニティノートと言って体制側にとって不都合な内容に関して根拠のない反論が出てくるようになった。YouTubeは検閲があからさまで、私のチャンネルでも都知事候補者が演説で事実を語っただけの動画が削除された。

　さらに驚いたことに、元外務省情報局長の孫崎享氏が書いた「戦後史の正体」は紀伊国屋では電子版しか入手できない。アマゾンで608個のレビュー、4.4の高評価という書物にもかかわらず、である。ほかにもアマゾンで高評価で最近上梓された本でも、紀伊国屋では入手できない例が散見される。

　丸善ジュンク堂はアマゾンと同様、幅広い品揃えのようだ。

　自分自身を振り返ってもわかるが、忙しく働いていると仕事に直接関係のない書物を読む時間やエネルギーは中々持てない。だが真実に迫るためにはマスコミやYouTubeに頼らず、書物を含む幅広い情報源を持ち、論理的思考力を駆使して自分の頭で考えるしかない。

生物兵器・レプリコンワクチンの危険性

　コロナは風邪なみに弱毒化し、世界各国ではワクチン接種をとうにやめている。

   ファイザーやモデルナのコロナワクチンは被接種者の体内にmRNAを入れて自らの体内でスパイクタンパクを増殖させ、それによってコロナウイルスの抗体をつくる。ウイルスを弱毒化しただけの従来型ワクチンとの根本的な違いだ。

　最近の研究ではmRNAワクチンの機序や副作用の詳細がわかってきた。スパイクタンパクは各臓器や血管内にとどまり、ゴムやイカのような質感のかつてないタイプの血栓を作り出し、心臓病などを引き起こす。さらには抗体が細胞性免疫を抑制した結果、癌も発生しやすくなる。

　米国ではコロナ対策を担当したアンソニー・ファウチ国立アレルギー感染症研究所前所長が責任を問われ、議会の公聴会で糾弾されている。

　こうした世界の動きとは真逆の方向に日本政府は向かっている。

　経済産業省はmRNAワクチンなどの開発に3274億円の補助金を投入、日本全国に大規模工場が建設中だ。岸田首相は「日本で治験体制の整備を進める」と語った。

　厚生労働省は2024年9月12日、レプリコンと呼ばれる新たなmRNA型コロナワクチンを承認した。

　レプリコンではmRNAが永遠に自己増殖してスパイクタンパクを作り続け、この過程でmRNAは別の性質を持つものに変化したり、DNAの突然変異を引き起こす。被接種者の汗、呼気、唾液、排出物によって周囲にmRNAが拡散、接種していない人々にも入り込んでこのプロセスが繰り返される。

　明治製菓ファルマ発売の商品名「コスタイベ筋注」はレプリコンの一種であり、起源株に対応したワクチンは昨年11月に厚労省に承認された。ベトナムと日本で治験が行われ、5人の死者が出た。日本の臨床試験ではプラセボによる二重盲検という基本も守られていない。

　2024年10月1日から接種予定のJN.1対応型は一変申請という形式で9月12日に承認され、マウス８匹の動物実験のみでヒトの治験すら行われていない（厚生労働省の資料P.17参照）。承認した審議会の議事録を厚労省は公表していない。

　こうした不可解な経緯の背景について、東京医科歯科大学で免疫機序を研究した歯科医師の吉野敏明氏はこう説明する。

　第二次大戦後、GHQは日本の731部隊を継続した化学及血清療法研究所（化血研）のトップを辞任させてワクチン事業を明治製菓に売り、世界最大のワクチンメーカーであるCSLとともに子会社（明治製菓ファルマ）を作ってレプリコンワクチンを製造した。

　つまりレプリコンワクチンには米国が関与した人体実験という側面がある。

　岸田首相は日本で「臨床試験の実施体制の整備を進めます」と語った。最近では実験用サルの価格は１匹1000万円と高騰しているが、明治製菓ファルマが日本人治験参加者に支払った謝礼は１人５万円。治験の結果、倒れて歩けない状態、死亡、突然のめまいなどの症状も報告されている。

　薬害エイズの被害者である川田龍平参院議員、コロナワクチン接種後に白血病になった原口一博衆院議員はレプリコンの危険性を訴えている。その一方で自民党総裁選に出馬した面々はこの問題に全く触れていない。

　薬害エイズとは米国でHIVに汚染された血液製剤を売れなくなり、日本で「在庫処分」したという事件だ。被害者は1500人に及び、今日までに568人が死亡した。

　この問題に深く関与した日本赤十字社の名誉総裁を歴代皇后が務め、天皇家の愛子さんが新卒で就職、広報を担当している。昭和天皇はGHQ側に「沖縄を半永久的に軍事占領してほしい」と伝えたことが、米国の公文書でわかっている。

　やや話はそれるが、小学校～大学院まで学習院に通った紀子さんが、長男で将来の天皇である悠仁さんの進学先として徹底的に学習院を避けてきたのはなぜか。もしかしたら学習院に対米隷従の皇族育成という体質があり、これを避けたい勢力があるのだろうか。

　いずれにせよ、レプリコンに関する一連の事態を大手マスコミは完全無視。東海地方のテレビ局CBC、海外メディア１社が取り上げた。

　mRNAワクチン中止を求める国民連合など市民活動は活発に行われている。9月25～26日には内外の専門家によるシンポジウムが開催され、9月28日には東京・有明で大規模デモとイベントが予定されている。

　皇室・自民党・日本政府がこぞって売国奴となる中、日本人が自らを救うには自分たちで立ち上がるしかない。

書評 孫崎享著「戦後史の正体」

　著者の孫崎享（まごさき・うける）氏は元外務省国際情報局長で、CIAなど諜報機関の動向に詳しい専門家。戦後の日米関係を日本の自主路線と追随路線のせめぎ合いという観点で、詳細な資料と証言であぶり出す。

　2012年に本書が上梓された当時はまだ自主路線への希望を持てる結論となっているが、現在では自民党総裁選の顔ぶれを見ると絶望しかない。

　国益を最優先させた首相や官僚はことごとく特捜部に追放され、でっち上げのスキャンダルでマスコミにたたかれ、不審死を遂げるといった結末に至っている。本書を読み、安倍首相暗殺などその後の展開を知ると、為政者が「ジャパンファースト」をやれば身の危険しかないという結論になる。

　米国の虎の尾を踏む行為とは１）在日米軍基地の見直し　２）中国との関係改善　３）米国債売却。こうした政策を提案、実行、示唆した田中角栄、鳩山由紀夫、細川護熙らはいずれも失脚した。

　自民党は発足当初からCIAの資金援助を受けてきたが、田中角栄は自らの財源を開拓して首相まで上り詰めた。その金脈を文藝春秋の立花隆が追及したことで辞任に追い込まれ、米国のでっち上げと不公正な裁判によるロッキード事件で政界引退に至った。

　日本は表面的には民主主義や法の支配を標榜しているが、実際には米国諜報機関の「力による一方的な現状変更」によって動いている。

　しかしながら、過去には必死で米国支配に立ち向かい、最悪の事態を避けた士もいた。1945年9月の終戦後、米国は日本が英語を公用語とし、米軍が印刷した紙幣を使い、三権全てを米軍に置くと通告した。

　当時の重光葵（しげみつ・まもる）外相はマッカーサーGHQ最高司令官と交渉して「ポツダム宣言は日本政府の存在を前提としており、この措置は混乱を招く」と主張し、上記の撤回を取りつけた。

　これとは対照的に対米隷従の売国奴はなんと昭和天皇だった。GHQ側に対して「沖縄を半永久的に軍事占領してほしい」と伝えたことが、米国の公文書でわかっている。

　終戦直後の米国の方針は、日本経済を韓国や東南アジアなど日本の旧植民地以下に抑えることで日本の台頭を防ぐことだった。だが米ソ冷戦で180度方向転換、日本を繁栄させて日米同盟を組み資本主義経済圏の最前線と位置づける。

　冷戦後は仮想敵国が消失したが、米国の軍事力を維持するため、見事な復興をとげた日本を新たな敵国とみなして衰退させ、利用できるところは利用しつくす。

　米国債を大量に買わせて売却を匂わせる政治家は追い出し、借りたお金は返さない。日本は世界一の米国債保有国で、2位が中国。 米財務省のデータによれば、2024年3月時点で米国債の保有残高は日本が1兆1878億ドル、 中国が7674億ドルとなっている。

　内海聡著「2025年 日本はなくなる」を読むと、米国による日本のさらなる植民地化、やりたい放題ぶりがよくわかる。

　皇室、自民党、日本政府はこぞって米国の傀儡にすぎない。日本人が自らを救うにはこうした事態を直視し、生物兵器であるレプリコンワクチンへの反対デモに参加するなど自ら行動するしかない。