書評 「株はもう下がらない」（朝倉慶著）

   1929年の世界恐慌、1987年のブラックマンデー、1990年の日本のバブル崩壊、2001年のITバブル崩壊など、過去に株式市場は大暴落を経験してきた。

　だが2008年のリーマンショックではFRBが4.5兆ドルという巨額の量的緩和を行った結果、５年で株価は回復した。これを機に「暴落が来たら財政出動をすればいい」という方針が定着。それ以来、一時的に株価は下がっても短期間で戻るようになり、世界恐慌（高値回復まで35年）や日本のバブル崩壊（同、34年）のような長期に亘る株価低迷はなくなった。

　現在の日本はデフレを脱却してインフレに突入。だが高市政権は「責任ある積極財政」と減税で世の中に出回る通貨量を増やし、さらにインフレを加速させている。インフレになれば自動的に税収は増え（例えば、100円の品が200円になれば、消費税額も2倍になる）、国債の価値が下がり、財政は潤う。つまり国民にとっては増税だが、国は税率を上げるわけではなく、見えにくい「ステルス増税」となっている。

　こうして現金の価値がどんどん下がり、円安が進行する中、株・不動産・ゴールドといった資産は上がり続ける。上述したように、どの国の政府も株価の大暴落と低迷を起こさせない政策を取っている。生活防衛のためには株を買うしかない。

　その一方で低所得者やゾンビ状態の企業に補助金を出す→通貨量が増える→通貨価値が下がる→インフレで生活が苦しい→さらなる補助金という負のスパイラルはやがて国をほろぼす。むしろ中高所得の労働者の高負担を緩和し、貧困から抜け出すべく努力するインセンティブを与える政策こそが必要だ。

　上記が本書の要旨である。特に「インフレ＝増税だが、株価は上がる」ことを何十回も言い続け、さすがにしつこい。重要な点は何度も繰り返すのが最近のビジネス書の傾向のようだが、本書では壊れたレコードをも凌駕するレベルだｗｗ

　日本株の動向に関しては、朝倉慶氏と同様、武者陵司氏も従来から強気の予測を当ててきた。ただ円安の理由については、武者氏は「半導体など戦略物資の製造を中国やアジア諸国から日本へ移すための、米国による安全保障上の措置」としている。かつて円高によって日本から製造拠点を流出させたのと真逆であり、日本経済の復権を意味している、と。このあたりは大和証券時代に米国勤務を経験した武者氏のほうが説得力がある。

　また朝倉氏はコメ農家とゾンビ企業を同列で扱い「補助金で甘やかすべきではない」と言うが、これもいかがなものか。地球温暖化が進み、天候にも左右される農業、特に主食である穀物の生産者は国が保護することで、安定供給と食糧自給率の向上を実現させなければならない。

　最終章の注目銘柄も参考になったが、OpenAI一本足打法に近いソフトバンクグループも入っているのは気になった。Gemini3が登場した2025年11月18日以来、それまでChatGPT一強だったAI業界の勢力図は一変している。

　これと同じように、Anthropicの業界向けAI"Cowork"の出現でSaaS銘柄が売られている。その理由は「AIによるホワイトカラー労働の代替」であり、NECや富士通から、今や三菱UFJ、ゴールドマンサックスなど金融業にも及んでいる。そう考えると今後オフィス空室率が上がり、需要が下がる可能性のある三菱地所にも影響が波及するかもしれない。

　このように生き馬の目を抜く世の中だが、今後も株価は全体として上がる一方という著者の見方には説得力がある。

書評「決算書はここだけ読め！キャッシュ・フロー計算書編」（前川修満著）

 　株価は市場動向、金利、為替でも動くが、最終的には当該企業に残った現金と財務体質に収れんされる。キャッシュフロー（CF）計算書に出ている営業CFと投資CFを足した数字がプラスとなり、有利子負債を減らしていることが重要だ。

　それが本書の結論であり、具体的に東芝、JR東海、某空調設備会社、餃子の王将を例にわかりやすく解説している。

　企業が決算発表を行うと、決算短信に出ている売上、営業利益、経常利益の前年同期比に注目しがちである。上方修正、増配、自社株買い、株式分割などは確かに株価上昇の要因になる。

　ただ〇〇バガーといったスケールで儲けるには中長期の投資でないと中々難しい。そのためにはキャッシュフローを読み解く力が重要になる。「日本株キャッシュフロー研究所」というYouTubeチャンネルはそうした視点で企業分析をしており、本書を読むきっかけとなった。

　要するにいくら利益を上げていても、過剰投資や放漫経営で出費が多すぎれば手元に現金はあまり残らず、マイナスにもなりうる。そうした企業は経営に行き詰まり、倒産の危機に直面する。

　それとは逆に堅実経営で現金を積み増し、無借金経営や有利子負債の少ない会社であれば、次なる投資や研究開発に回せるし、自社株買いや配当で株価を支えられる。三菱重工やディスコなど過去数年で株価が何倍にも増えた銘柄はこのような優良企業である。

　その一方で東芝はサムスンなど同業他社との激しい競争のため巨額の投資を迫られ、結果として経営に行き詰まり2023年に上場廃止した。それとは反対にJR東海ではCFが常にプラス、有利子負債も年々減らした。競争の激しい半導体製造業とは対照的に、JR東海は東海道新幹線と直接競合する会社がないため、設備投資も必要最小限で済む。

　また他者にお金を貸したり不動産経営に手を出す企業は、本業で稼ぐ自信のなさの表れであり、いいサインではないと著者は見ている。

　CF計算書は、1980年代後半〜90年代にかけて欧米で先行して導入され、日本は2000年に世界基準（会計ビッグバン）に合わせて導入した。米国や英国、国際財務報告基準（IFRS）適用企業では、日本よりも早い時期に財務諸表の構成要素として必須化されている。 

　日々の市場動向に振り回されず、中長期で大儲けをしたい人にはCFは非常に有益なツールとなる。

プロ野球に白けてきた理由（２）

　昨年夏「プロ野球に白けてきた理由」という記事を書いた。阪神、西武、NPBの行動への疑問をまとめたものだが、今回は別の理由で白けている。

　昨シーズンの終わりに突如として話題となった、西武ライオンズの今井投手のMLB行きが決まり、入団先のヒューストン・アストローズで会見が行われた。彼は「５年前に代理人と契約した時からMLBに行きたいと思っていた」と語ったが、この発言から「ずっと前からMLBに行きたかったから５年前に代理人と契約した」というのが事実だろう。

　そのためにライオンズで頑張って実績を上げたという長期戦略なのだろうが、つい先日のファン感謝デーで号泣した姿を思い出すと、なんだか白けてくる。

　さらに今井はヒューストンで現地のアメフトやバスケの観戦という、営業をかねた活動をしている。隣に座る妻はシャイな感じだが「インフルエンサー」の瘦せ型でロングヘア、大きい目と筋の通った鼻がどこか不自然で化粧が濃く、整形っぽい雰囲気も漂っている。個人の容姿をあれこれと言うのも気が引けるが、あえて正直に感想を述べた。

　彼がインスタで彼女を見つけて近づいたのか、その逆なのかわからないが、これだけの実力者でハンサムな男はかなりモテるだろうし、ネットの世界で選び放題だったのかもしれない。阪神・中野の妻も「インフルエンサー」だという。

　プロ野球選手は「男は外で働き、女が支える」という古い価値観の世界であり、これもなんだか白ける原因のひとつだ。これは今井に限らず、阪神の岡田前監督もそうだし、ほとんど全てのプロ野球選手はそんな感じ。岡田夫妻の場合、妻は全試合を見て詳細を把握しておかないと、夕食の会話で夫の機嫌が悪いという。妻は夫のために存在すると言っても過言ではない。

　その一方で今井の元同僚である源田の妻は芸能人として仕事を続け、それが原因なのかは不明だが、源田はホステスとかなり真剣な不倫をしていたことが１年前に文春で報じられた。ある意味で彼のほうが人間として正直に生きているのだろうか。